● 組織行動論特殊研究

本講義では、組織（企業）で働く従業員の態度や行動のメカニズムについて、心理学的視点をもとに理解することを目的としています。組織行動論は、行動科学（behavioral science）や産業・組織心理学（industrial and organizational psychology）の知見を踏まえ、学問的には体系化が試みられてきていますが、欧米の経営系の大学院を中心に、必須の科目としてその重要性が指摘されています。また、近接する領域として人的資源管理論が挙げられ、組織行動論の知見をもとに、企業の人材マネジメントを考えることも重要です。本講義では、国内外の文献や研究を用い、組織行動論の重要なトピック及び概念について検討していきます。

１	イントロダクション：本講義の進め方、方針
２	組織行動論の歴史
３	パーソナリティ（１）：パーソナリティ理論
４	パーソナリティ（２）：個人－環境適合理論
５	モチベーション（１）：内容理論
６	モチベーション（２）：過程理論
７	組織社会化（１）：予期的社会化
８	組織社会化（２）：組織内社会化
９	組織コミットメント（１）：組織コミットメント概念
10	組織コミットメント（２）：組織コミットメントの規定・結果変数
11	組織コミットメント（３）：ワーク・コミットメント
12	組織コミュニケーション
13	経営組織と集団行動
14	リーダーシップ（１）：特性・行動理論
15	リーダーシップ（２）：コンティンジェンシー理論・まとめ
16	リーダーシップ（３）：上司-部下間交換関係（LMX）理論
17	組織文化
18	人的資源管理政策・施策：組織行動論の視点から
19	キャリア発達論（１）：キャリア発達理論
20	キャリア発達論（２）：バウンダリーレス・キャリア概念
21	組織ストレス（１）：ストレス理論
22	組織ストレス（２）：コーピング方略
23	組織ストレス（３）：組織サポート施策
24	仕事と家庭生活（１）：ワーク・ファミリー・コンフリクト
25	仕事と家庭生活（２）：組織のファミリー・フレンドリー施策
26	人事アセスメント（１）：人事アセスメントと採用選考
27	人事アセスメント（２）：人事考課と教育研修
28	人事アセスメント（３）：アセスメントの信頼性と妥当性
29	意思決定論
30	講義のまとめ

演習形式（学生による発表と講義）

毎回の発表内容に基づく評価

若林満監修　松原敏浩・渡辺直登・城戸康彰編『経営組織心理学』ナカニシヤ出版、2008年
適宜、関連する研究（論文）を提示します。

Stephen P. Robbins & Timothy A. Judge., Essentials of Organizational Behavior, Global Edition of 10th revised Edition, Pearson Education, 2009
外島裕・田中堅一郎『増補改訂版　産業・組織心理学エッセンシャルズ』増補改訂版、2004年

履修者数制限あり。

第1回目の授業に必ず出席のこと。

組織行動論に関する研究を理解するためには、統計学の知識がとても必要になります。したがって、履修にあたり、統計学の知識について理解している（あるいは、理解しようという意欲が高い）ことが望ましい。