学習院大学新規重点施策
東アジア<未来知>共創教育研究拠点の形成

中等教育段階における環境教育の進め方で、 日本と韓国はまったく違った道筋を歩んでいる。

日本では1991年に文部省から『環境教育指導資料』が出されたとき以来、 すべての教科で環境に関わる内容を扱うという方法で環境教育を推進しようとしてきた。

しかし、一部の環境教育に熱心な教員に依存する傾向が明らかになっており、 結果的に環境に対する知識や自然体験のばらつきは著しい。

そこで学校教育における環境教育の浸透を図るには、 「環境」の科目化が求められている。

また、隣国韓国では1992年の教育課程から中学で「環境」、 高校で「生態と環境」という選択科目が開設された。

一見韓国の方が日本よりも先んじているものの、環境科目の選択率は低迷しており、 環境教育学科の卒業生が教員に採用されにくいという問題も生じている。

本プログラムでは、環境教育に関っている韓国の若手研究者を招聘して、 韓国における環境教育の科目化の失敗の原因を追究することを通して、 日本で環境教育の科目化を進めるうえでえ配慮しなければならない諸条件を明確にしたい。

方法としては、共同研究の共通テーマを定め、 招聘研究者による共同研究と日本人研究者との議論をおこなう方法を考えている。　

本プログラムの成果は、2009年7月下旬に開催される日本環境教育学会大会で発表するとともに、 自主課題研究として広く学会員の研究参加を促すつもりである。

また、李在永教授ら韓国環境教育学会の中心メンバーが組織する「韓国環境教育研究会」も、 この環境科目選択率低迷問題に頭を痛めており、 本プログラムへの全面的な協力を約束してくれている。